• 人気の火災保険10種類 保険料の比較一覧
  • 保険料は?補償内容は?火災保険はじめてガイド
  • あなたにピッタリな火災保険の選び方
  • よくある疑問を解決Q&A
  • サイト内で困ったらココ 火災保険の用語辞典

火災保険の相場

ここでは、火災保険の相場がどのように決まるのかについて紹介しています。安く抑えるためのコツも一緒にまとめているので、ぜひ参考にしてみてください。

火災保険の相場はどうやって決まるの?

火災保険の相場を決めるポイントは、「構造体」「建坪」「契約期間」「補償内容」の4つ。ポイントをしっかり押さえておけば、一戸建てやマンションを購入する際に、火災保険にかかる費用も合わせて検討できます。購入してから予想外な保険料の出費に後悔しないためにも、それぞれのポイントの特徴を知っておきましょう。

ポイント1.構造体

火災保険料を左右する大きな要素となるのが建物の種類を示す「構造体」です。構造体は、次の3つに分類されます。

  • M構造(マンション)…コンクリート、レンガ、鉄骨、石造などの住宅(主に共同住宅)
  • T構造(耐火)…コンクリート造・鉄筋造・耐火(準耐火)の新築一戸建て及び省令準耐火に該当する建物
  • H構造(非耐火)・・・一般的な木造住宅、M構造・T構造に該当しない建物

ポイント2.建坪

火災保険の相場を決めるポイントの中で、一番シンプルなのが「建坪」です。保険料は「1平方メートルあたりの見積もり金額×建坪」で算出されます。つまり、建物が大きくなるほど保険料の相場も上昇。一戸建ての購入を検討されている方は、建坪もしっかりチェックするといいですね。

ポイント3.契約期間

保険料を賢くお得に押さえるカギは「長期契約」にあります。そのため、火災保険はこまめに更新するよりも、最長期間である10年で契約しておくほうがおすすめです。大事な住まいを守るために長く付き合っていく保険だからこそ、長期契約でお得に利用しましょう。

ポイント4.補償内容

オプションでつける補償も、火災保険料を左右するポイントです。風災や水災といった地域環境に関係するものや、地震保険などがオプション補償の1つ。盗難や空き巣によるガラス破損など、日常生活におけるリスクを補償するものもあります。必要な補償は人それぞれ違うからこそ、予算に合わせてぴったりのものを選ぶのがいいですね。

住宅別!火災保険の相場料金

ここでは、「一戸建て住宅」と「共同住宅」に分けて、火災保険の相場料金をご紹介します。

一戸建て住宅

  • T構造(火災・風災・水災・破損・汚損が補償対象)の場合
  • 約64,000~110,000円(10年長期一括払い)
  • H構造(火災・風災・水災・破損・汚損が補償対象)の場合
  • 約136,000~212,000円(10年長期一括払い)

共同住宅(マンション)の火災保険

  • M構造(火災・風災・水災・破損・汚損が補償対象)の場合
  • 約29,000~40,000円(10年長期一括払い)

一戸建て住宅の場合、木造のH構造よりも、鉄筋やコンクリート造で耐火性の高いT構造のほうが保険料を安く抑えられます。そのほかにも、新築と中古では建物の価値が変わってくるため、保険料が変動。契約更新をする際は、新築の頃の評価額で算出された金額のままなのかを確認しておきましょう。

マンションの場合は建物ではなく、家財に火災保険をかけるのが基本です。建物に関しては、マンションの管理組合が火災保険に契約しているケースがほとんど。そのため、一戸建て住宅に比べて、契約する火災保険料の安さが特徴です。

保険をかける部屋の面積の基準になる「壁の内側」もしくは「壁内部の中心線より内側」のどちらかをとるかによっても、保険料が変わってきます。後者は面積が大きくなり、保険料も高くなってしまうので要注意。評価基準はマンションの管理規約で定められているので、しっかりチェックしておくことをおすすめします。

火災保険を安く抑えるポイント

火災保険を安く抑えたい!という人のために、2つのポイントについてご紹介します。

ポイント1.パックの保険を選ぶ

お得な火災保険を選ぶ際は、必要な補償がパックになっているかどうかのチェックが大切です。一つひとつ契約しなければいけない保険会社と比べて、パックプランを用意しているところのほうが保険料を安く抑えられます。保険会社の知名度だけにこだわらず、パックの有無を確認しましょう。

ポイント2.補償上限額をいっぱいに設定しない

補償上限額を建物の市場価格より少し低めに設定しておくのも、保険料を安く抑えるためのポイントです。最初は立派な新築であっても、住むにつれて経年劣化による評価額の低下は避けられません。そのため、上限額を高く設定していても、実際はその金額通りに補償を受けられない可能性もあります。一生ものの住まいだからこそ、長く住むことを踏まえたうえで上限額を考えることが大切です。

ページ上部へ戻る