• 人気の火災保険10種類 保険料の比較一覧
  • 保険料は?補償内容は?火災保険はじめてガイド
  • あなたにピッタリな火災保険の選び方
  • よくある疑問を解決Q&A
  • サイト内で困ったらココ 火災保険の用語辞典

住宅安心保険のプラン内容

補償対象外特約で不要な補償を外せる日新火災の火災保険、住宅安心保険に関する補償内容、保険料、サポートサービスなどを紹介します。

日新火災のサイトキャプチャ

画像引用元:日新火災海上保険株式会社 お住まいの保険(火災保険)
https://www.nisshinfire.co.jp/service/house.html

広範囲をカバー!住宅安心保険の基本情報

火災保険としての住宅安心保険のサービス内容を以下にまとめてみました。

補償内容
災害プラン
火災などに関する危険/火災、落雷、破裂・爆発
(例:火災で建物が全焼、落雷で家電が破損)
基本補償プラン
自然災害に関する危険/風災・雹災・雪災、水災
(例:竜巻で屋根が破損、台風の建物損害で家電が破損、豪雨の床上浸水で壁や床に損害)
基本補償プラン
その他の危険/盗難、通過・預貯金証書の盗難、物体の飛来・落下・衝突・倒壊など、騒擾・集団行動・労働争議に伴う暴力行為・破壊行為、水濡れ、破損・汚損など
(例:デモで建物の壁が破損、上階の事故の水濡れで天井張替、盗難によるドアの損壊・家電の盗難)
基本補償プラン
事故に伴う費用/臨時費用保険金、残存物取片づけ費用保険金、失火見舞費用保険金、修理付帯費用、特別費用保険金、損害防止費用
(例:自動車の当て逃げで塀が破損)
基本補償プラン

不要な補償は下記特約をセットし保険料を割引可能です。

  1. 風災・雹(ひょう)災・雪災危険補償対象外特約
  2. 水災危険補償対象外特約
  3. 落下、飛来および衝突危険補償対象外特約
  4. 水濡れ危険補償対象外特約
  5. 盗難危険補償対象外特約
  6. 通貨・預貯金盗難危険補償対象外特約
  7. 破損・汚損等危険損害補償対象外特約
  8. 臨時費用保険金補償対象外特約
  9. 特別費用保険金補償対象外特約
保険料

保険料/37,400円(5年)
前提条件/東京都の一戸建て(T構造)、保険金額1,000万円
プラン/標準プラン
付帯する費用保険金/臨時費用保険金(損害保険金の10%・100万円限度)、残存物取片づけ費用保険金、失火見舞費用保険金、修理付帯費用保険金、特別費用保険金(損害保険金の10%・200万円限度)、損害防止費用

サポートサービス
すまいのサポート24
サポート
内容
「すまいと暮らし」に関わるトラブル」/24時間365日
(例)
家カギの紛失・破損による玄関および勝手口の解錠
給排水管の水漏れ箇所における30分程度の応急処置
給排水管のつまり箇所の30分程度のつまり除去処置
(※状況によっては30分以内でも有料となる場合あり)
対象
プラン
基本補償プラン
特約
個人賠償責任総合補償特約
内容 「ペットが他人にケガを負わせた賠償金など」「子供が他人のものを壊した」際などの賠償事故を補償
対象 基本補償プラン
類焼損害補償特約
内容 近所への延焼による損害を補償
対象 基本補償プラン
建物管理賠償責任補償特約
内容 保険の対象である建物や付属する機械設備・装置の所有・使用・管理等に起因する偶然な事故の場合の賠償金等を補償。賃貸住宅のオーナー向け
対象 基本補償プラン
家賃損失補償特約
内容 火災などで損害を受けた結果として生じた家賃の損失を補償。賃貸住宅等のオーナー向け
対象 基本補償プラン
仮すまい費用補償特約
内容 突然の火災で自宅が使えない場合の仮すまい賃借費用や宿泊費用などを補償
対象 基本補償プラン
借家人賠償責任・修理費用総合補償特約
内容 借用中の住宅に損害を与えた場合の賠償金等を補償します。賃貸住宅の居住者
対象 基本補償プラン
持ち出し家財補償特約
内容 外出中の大切な持ち物を補償
対象 基本補償プラン

住宅安心保険ってどんな保険?

基本補償の内容を見ると網羅的な保険に見えますが、住宅安心保険の特徴は希望に合わせて補償内容を組み合わせるのではなく、希望しない補償を外していく自由度があります。基本補償に対して、それぞれ補償対象外特約があり、これをセットにすることで保険料を抑えることができるのです。なお、火災や落雷が原因の建物や家財の損害については新価額を基準にして保険金が支払われます。
日新火災には住宅ローン利用者向けの住自在という火災保険もあり、こちらはより費用の割安感が感じられるサービスで、住宅安心保険はカバーできる範囲の多様性が特徴といえるでしょう。

住宅安心保険はこんな人にオススメ

保険としてはある程度広めにカバーはしたいものの、希望しない補償を外すことで保険料を抑えることができます。そういった意味では、やはり自分の物件や立地についてある程度以上の理解があって、的確に補償内容を見極められるヒトにおすすめできます。
なお、専門家ではないヒトにとって、必要度の高い補償内容の組み合わせを考えるより、必要度の低い補償内容を思い切って断念するという方法の方が検討はしやすいと思います。

ページ上部へ戻る